ひまわり接骨院

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画像診断(X線、CT、MRI)の有効性

腰椎X線画像

腰椎X線画像

エビデンス

その1

腰下肢痛患者に対する早期画像検査(X線・CT・MRI)の有効性に関するRCT(ランダム化比較試験)を詳細に分析した結果、レッドフラッグのない患者に画像検査を行なっても臨床転帰は改善しないことが判明。医師は腰下肢痛患者の画像検査を控えるべき。http://1.usa.gov/rpcVg2

レッドフラッグ(危険信号)のない腰下肢痛患者に画像検査を行なっても、症状改善に繋がらないことが第一級の証拠(体系的レビュー&メタ分析)が示しているのです。患者は不必要な画像検査を要求しないようにしましょう。

その2

腰痛患者101名を早期X線撮影群と教育的介入群に割り付けたRCT(ランダム化比較試験)の結果、両群間の重篤疾患・改善率・機能障害・満足度に差は認められなかったことから、患者の不安・不満・機能障害を招かずにX線撮影をやめて医療費の削減は可能。http://1.usa.gov/qlCXOP

世界各国の腰痛診療ガイドラインがルーチンな画像検査は行なってはならないと勧告しています。ですから日本以外の国では全体の約30%しか画像検査を行なっていません。もし日本がガイドラインの勧告に従えば、復興財源なんて簡単に捻り出せるでしょう。

その3

腰痛患者782名を対象としたMRIかCTを早期に使用した場合の臨床転帰と費用対効果に関するRCT(ランダム化比較試験)では、早期画像検査による臨床転帰の改善は認められず費用対効果が低いことが判明。X線撮影だけでなくMRIやCTも役立たないい。http://1.usa.gov/s0OkVE

レントゲンもCTもMRIも腰痛の改善には役立たないことが科学的に証明されています。時間とお金の無駄遣いはやめましょう。これはすでに世界の常識なのになぜ日本人だけが知らされていないのか不思議でなりません。

その4

腰痛患者380名をX線撮影群とMRI群に割り付けたRCT(ランダム化較試験)によると、両群間の活動障害・改善率・再発頻度などに差は認められなかった。医師も患者もMRIを好むが手術件数が増えて医療費が高騰する。http://1.usa.gov/sxB3et

レッドフラッグ(危険信号)のない腰痛患者に画像診断を行なうと不必要な手術件数が増えて医療費の高騰を招きます。思い込みや先入観は捨てて、そろそろ事実に目を向けるべき時ではないでしょうか。

その5

腰痛患者421名を対象に腰部X線撮影群と非撮影群を9ヶ月間追跡したRCT(ランダム化比較試験)によると、両群間の治療成績に差は認められなかったものの、X線撮影群は治療への満足度が高かった。医師はX線撮影に頼らず満足度の向上を目指すべき。http://1.usa.gov/uLyME9

いかに患者教育が重要かを明らかにした論文。もちろん医師の努力も必要でしょうけど、患者の考え方を変えなければより効果的な腰痛治療は実現しないかもしれません。

その6

腰痛患者659名をX線撮影群と非撮影群に割り付けて1年間追跡したRCT(ランダム化比較試験)の結果、両群間の身体機能・疼痛・活動障害の改善率に差は認められなかった。ガイドラインは腰痛患者の腰部X線撮影を避けるよう勧告している。http://1.usa.gov/rrG6so

福島原発事故による放射線被曝に怯えている日本です。今こそルーチンなレントゲン撮影をやめるチャンスかもしれません。

その7

腰下肢痛患者246名を対象にMRI所見と保存療法の治療成績について2年間追跡した結果、椎間板ヘルニアは腰痛患者の57%、下肢痛患者の65%に検出されたものの、治療成績とヘルニアのタイプ、大きさ、活動障害は無関係だった。http://1.usa.gov/tZmk9p

画像検査で認められる椎間板ヘルニアのタイプやその大きさは、症状や治療成績とは無関係だという証拠です。

その8

一般住民3,529名を対象にマルチスライスCTで腰部の椎間関節症(OA)と腰痛との関連を調査した結果、椎間関節症の検出率は年齢とともに上昇したものの、いずれの椎間レベルにおいても腰痛との間に関連は見出せなかった。http://1.usa.gov/ucUd13

変形性脊椎症や椎間関節症候群というレッテルはただの幻想です。幻想を相手に闘いを挑んでも勝ち目はありません。というより無意味な闘いです。

その9

椎間板変性疾患というレッテルは科学的根拠のある診断名ではない。椎間板に異常があってもほとんどの患者は手術をしなくても回復するため、手術は優先順位の低い選択肢と考えて、保存療法で症状が改善しないごく一部の患者に限定すべき。http://1.usa.gov/sJxrHg

腰椎の手術は腰痛診療ガイドラインの勧告に従った保存療法を2年間行なっても改善しないか、耐え難い下肢痛が持続している患者に限定すべきです。

その10

慢性腰痛(3ヶ月以上持続)患者63名を対象に腰部椎間関節の変形をCTで調べた結果、痛みを有する患者と無症状の患者との間に有意差が認められなかったことから、CTは腰部椎間関節症の診断法として役立たないことが判明。http://1.usa.gov/RxeS5a

これは椎間関節ブロック注射に関する研究で判明した事実ですけど、AHCPR(米国医療政策研究局)が発表した『成人の急性腰痛診療ガイドライン』でも指摘されているように、椎間関節症候群など存在しないのです。このまま幻を追いかけ回していると、患者が増えることはあっても減ることはないでしょう。

その11

メディアはもっともらしい腰痛予防法を伝えているが、腰痛の原因が解明されなければ有効な予防法を確定することはできない。現時点で大きな障害となっているのは、一般的な非特異的腰痛と特異的腰痛に関する診断基準がないことである。http://1.usa.gov/vsh9up

たとえば椎間板ヘルニアと診断されてもそれが本当に痛みの原因かどうか、現時点では明確にできないということです。腰痛の原因として色々なレッテル(病名/診断名)が貼られていますけど、実際のところはほとんどわかっていないのです。

解釈

重篤な疾患が疑われない場合の画像検査は有効ではありません。

検査とは、その結果により治療手段が変わる可能性がある時に行われます。

画像検査(x線・CT・MRI)の目的は、レッドフラッグサインがあった場合に重篤な疾患を除外することです。重篤な疾患の場合治療手段が変わるからです。※痛みの原因を見つける事ではありませんし、見つけられません。痛みの治療には有効ではありません。