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テニス肘患者さん向け診療ガイドライン

公開日:2025/08/08
更新日:2025/10/15

テニス肘が辛い

 テニス肘は前腕伸筋起始部の腱障害による肘外側の痛みと筋力低下を特徴とする過用症候群です。本ガイドでは、診断から最新の治療戦略まで、エビデンスに基づいた実践的情報を提供します。


テニス肘とは?

 テニス肘(外側上顆炎または外側肘部腱障害)は、肘の外側にある骨の出っ張り(上顆)に付着する腱の変性性過用障害です。最も頻繁に関与するのは短橈側手根伸筋腱であり、この疾患は単純な急性炎症ではなく、手首や前腕伸筋群への反復的または過剰な負荷によって引き起こされます。

 臨床実践ガイドラインでは、運動制御と疼痛処理の多様な要因が関与する腱障害と定義されており、適切な理解と管理が重要となります。発症メカニズムには、微小損傷の蓄積、腱の変性変化、そして修復過程の障害が複雑に絡み合っています。

テニス肘は炎症ではなく、腱の変性による障害です。早期の適切な対応が予後を左右します。

テニス肘の特徴

関与する構造

 外側上顆の共通伸筋腱および前腕伸筋群の隣接する筋腱単位が主に影響を受けます。特に短橈側手根伸筋の起始部が最も脆弱な部位となります。

主な原因

 仕事やスポーツにおける反復的な把持、手首伸展、前腕回内・回外動作が原因となります。職業的曝露や特定のバイオメカニクスがリスクを高めます。

発症する人

 典型的には30~50代の成人ですが、反復的な上肢作業を行うあらゆる年齢層に影響する可能性があります。職業やスポーツ活動が重要な要因です。

 腱障害の進行には、微小断裂の蓄積、コラーゲン組織の変性、新生血管形成、神経成長因子の増加などが関与しています。これらの変化により、腱の強度が低下し、疼痛感受性が高まることで、日常生活やスポーツ活動に支障をきたすようになります。早期の介入により、これらの変化を最小限に抑えることが可能です。


症状と臨床所見

主要な症状

  1. 肘外側の痛み:外側上顆周囲の局所的な疼痛が特徴で、圧迫により増強します。
  2. 握り動作時の痛み:物を握る、持ち上げる動作で顕著な痛みが生じます。
  3. 握力の低下:疼痛による握力低下が測定可能なレベルで認められます。
  4. 抵抗性伸展時痛:手首の抵抗性伸展や長指伸筋の抵抗性伸展で痛みが誘発されます。

 患者は通常、握り動作・挙上・抵抗を伴う手首や指の伸展で悪化する肘外側部の痛みを訴えます。握力低下や機能制限を伴う場合があり、症状は間欠的または持続的に現れます。日常生活では、ドアノブを回す、コーヒーカップを持ち上げる、握手をするなどの動作で痛みが誘発されることが特徴的です。


診断アプローチ

臨床診断の重要性

 診断は主に病歴と標的身体検査による臨床診断が中心となります。典型的な検査所見として、外側上顆の局所的な圧痛、手首の抵抗性伸展または長指伸筋の抵抗性伸展による誘発痛が認められます。

 身体診察では、Cozen試験(手関節背屈に対する抵抗テスト)、Mill試験(肘伸展・前腕回内・手関節掌屈位での疼痛誘発)、Chair試験(椅子を持ち上げる動作)などの特殊検査が有用です。

画像検査の適応

 画像検査(超音波またはMRI)は診断が不明確な場合、構造的病変の評価、または他の原因の除外に限定して行います。超音波検査では腱の肥厚、低エコー域、新生血管の増加などが観察されます。MRIは腱の変性変化や部分断裂の詳細な評価に有用ですが、ルーチンの診断には必須ではありません。画像所見と臨床症状の相関を慎重に評価することが重要です。

画像検査が有用な場合
  • 非典型的な症状を呈する場合
  • 腱断裂が疑われる場合
  • 重度の持続的症状がある場合
  • 手術を検討する場合

治療戦略の全体像

 初期治療は保存的かつ多角的アプローチが基本となります。教育、活動制限、必要に応じた鎮痛、漸進的運動療法および管理下での理学療法を優先します。大半のガイドラインとメタ分析は、注射や侵襲的治療前に運動療法と理学療法に基づくアプローチを推奨しています。

教育と負荷管理

 負荷調整と人間工学的変更が腱の過負荷を軽減し回復を促進することを患者に説明します。

漸進的運動療法

 腱負荷を漸進的に増加させるプログラムを実施し、エキセントリック運動と筋力強化を行います。

補助療法

 外用NSAIDs、サポーター、電気物理療法で症状緩和を図ります

 治療の基本原則: ステロイド注射は短期的な疼痛緩和をもたらしますが、運動療法や理学療法と比較して長期予後が劣り、再発率が高いことが報告されています。したがって、第一選択は常に保存的治療となります。


低侵襲性治療

副腎皮質ステロイド注射

 迅速な短期疼痛緩和をもたらしますが、理学療法や経過観察戦略と比較して中長期的な予後悪化や再発率上昇と関連します。慎重な適応判断が必要です。

PRP・自己血療法

 血小板濃縮血漿または自己血療法は、試験間でコルチコステロイドやプラセボとの比較結果が不一致であり、エビデンスは混在しています。

体外衝撃波療法

 一部の試験で転帰改善を示し、選択されたプロトコルにおいて有益と報告されますが、知見は異質です。非侵襲的選択肢として検討可能です。

 その他の手法(ドライニードリング、経皮的電気分解、新規デバイス)は小規模試験で有望な結果を示していますが、確固たる推奨には大規模で質の高いランダム化比較試験が必要です。患者の希望、症状の程度、職業的要因を考慮した個別化された治療選択が重要となります。 


リハビリの段階的進行

 リハビリテーションは、体系化された運動段階化、自己管理教育、作業・人間工学的変更に焦点を当てます。運動ベースのプログラム(等尺性から遠心性、漸進的抵抗運動)が最も一貫した機能改善をもたらします。

 疼痛の安全限界内で開始し、数週間から数ヶ月かけて漸進させることが重要です。急激な負荷増加は症状の悪化を招く可能性があります。

第1段階:等尺性運動

 痛みの安全域内での等尺性保持から開始し、腱への負荷を最小限に抑えながら筋活動を促進します

第2段階:遠心性運動

 エキセントリック・タイラーツイストプログラム(フレキシバーなどのツールを使い、手首と肘をひねる運動)などを導入し、腱の再構築を促進します

第3段階:求心性強化

 求心性収縮を含めた包括的な筋力強化プログラムへと移行します

第4段階:機能的課題

 高負荷機能的課題へと進み、職場やスポーツへの復帰を目指します

 ※エビデンスに基づく運動プログラム

 エキセントリック・タイラーツイストプログラムを従来療法に追加したランダム化試験では疼痛軽減と握力改善が認められました。また、LLLT(低出力レーザー療法)補助としてのエキセントリック運動は、手技療法より優位かつ持続的な効果を示しています。


予後と経過観察

回復のタイムライン

 保存的治療では予後は概ね良好で、多くの症例は数ヶ月以内に改善します。ガイドラインでは、多くの患者で自然治癒が約12ヶ月以内に生じることが多い一方、より長期の経過観察や追加的介入を必要とする患者もいると指摘されています。

短期(数週間〜数ヶ月)

 多くの患者で活動変更と早期運動により疼痛が軽減します。初期対応が予後を左右する重要な時期です。

中期(6〜12週間〜数ヶ月)

 漸進的負荷プログラムによる継続的改善が見られます。3ヶ月を超えて症状が持続する場合は、遵守状況、負荷要因、併存問題の再評価が必要です。

長期(12ヶ月まで)

 多くの症例が改善しますが、少数例は症状が持続し、保存的治療が長期間効果を示さない場合に高度な介入が必要となる可能性があります。

医療機関への受診タイミング

緊急受診が必要
  • 激しい痛みがある場合
  • 急速に悪化する痛みがある場合
  • 感覚異常を伴う場合
  • 腱断裂が疑われる場合
早期のプライマリケア
  • 症状が仕事や日常生活を制限する場合
  • 短期的な自己管理(数週間)で改善しない場合
  • 適切な評価と治療計画が必要な場合
専門医への紹介
  • 3〜6ヶ月の保存的治療後も症状が持続する場合
  • 手術や高度な介入が検討される場合
  • 構造的病変の詳細な評価が必要な場合

 重要: 手術には骨折や回転筋腱板損傷のリスクがあります。特に二次性拘縮では麻酔下授動術は避けられます。患者因子と術者の経験を考慮した慎重な判断が必要です。


予防と自己管理戦略

予防的アプローチ

 人間工学的調整(工具の柄、作業高さ、把持技術)は反復性ストレスを軽減し、実用的な予防策となります。前腕伸筋群の定期的な強化・コンディショニングおよびスポーツ中の運動連鎖力学への注意は再発リスクを低減します。

 教育と自己管理支援(簡潔なフォローアップや遠隔医療による強化を含む)は、遵守率と機能を改善することが示されています。

治療待機中の自己管理

  • 活動制限:反復的な疼痛を伴う作業を避け、症状を悪化させる動作を最小限に抑えます。
  • 装具の使用:必要に応じてサポーターを使用し、腱への負荷を軽減します。
  • 症状緩和:冷却と簡易鎮痛剤を適用し、急性期の疼痛管理を行います。
  • 穏やかな運動:セラピストの指示に従い、痛みの範囲内で穏やかな等尺性運動を開始します。

 テニス肘の管理には、患者教育、適切な負荷管理、体系的な運動療法が不可欠です。 早期の介入と継続的な自己管理により、多くの患者が良好な予後を得ることができます。症状が持続する場合は、専門医による評価を受けることをお勧めします。


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本報告書は2025年10月時点の最新エビデンスに基づいて作成されました。治療方針の決定には必ず最新のガイドラインと個々の患者状況を考慮してください。

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