急性の腰痛・坐骨神経痛は接骨院と整形外科どこに通院したらいいのか？

目的：
　急性坐骨神経痛を経験している患者さんに対して、理学療法を早期に導入することで、通常のケア単独よりも効果的に障害を軽減できるかどうかを判断

成果：
　オスウェストリー障害指数が4週間後には優れていることが示された。1年後、群間差は、オスウェストリー障害指数および腰痛強度について早期理学療法群が優れていることを示していた。早期理学療法群は、1年後に治療成功を自己申告する割合が通常ケア群（27.6%）よりも高かった45.2%）。

結論：
　急性坐骨神経痛の患者をプライマリケアから理学療法（教育セッション、運動療法、手技療法）に紹介することで、通常の治療と比較して障害やその他の治療成績が改善したと結論

引用：
（1月1日　2021 - 内科年報 （アメリカ内科医師会） - 第174巻、号: 1、8-17ページ）

結果：
早期の理学療法介入を受けた患者は、比較群の患者よりも良好な治療成績を示しました 。

早期介入群で観察された具体的な有益性には以下が含まれる：

1. 医師の診察回数が減った 
2. 勤務制限日の削減 
3. 仕事を休む日数が減りました 
4. 快復までの所要時間が短くなった 

結論：
　早期の理学療法介入が急性腰部筋骨格系障害に有効であり、患者の治療成績の改善と潜在的に重大な経済的影響をもたらすことを強く示唆

引用：
（職業環境医学ジャーナル42(1):p 35、2000年1月）

結論：
　救急科で開始された腰痛に対する理学療法は、3 か月間で機能の大幅な改善と高リスク薬剤の使用量の減少に関連していました。高リスク薬剤（オピオイド、ベンゾジアゼピン、骨格筋弛緩薬）。
 

引用：

03 Mar 2021 - Physical Therapy (American Physical Therapy Association) - Vol. 101, Iss: 3

結果：
　急性期（4週間未満）にPTを受けた患者は、慢性期（3か月以上）にPTを受けた患者と比較して

・腰椎手術リスクの低下
・腰仙部注射リスクの軽減
・頻繁な医師の診察の減少

と有意な関連性が明らかになりました。 -

結論：
　急性腰痛に対する早期の理学療法は、手術や注射などのより侵襲的な治療が必要になる可能性が低くなり、医師の診察の頻度が減るという証拠を提供

引用：

20 Apr 2012 - Spine (NIH Public Access) - Vol. 37, Iss: 9, pp 775-782

要約：
　早期の理学療法介入によって、慢性疼痛を発症する可能性が15%から2%に低下することが研究で明確に実証。初発患者を受傷後数日以内に理学療法に紹介しないと、慢性疼痛に陥る患者数が8倍に増加し、10日以上の就業不能日数となる患者数が50%増加。休業日数も減り、早期活性化群の32％が休業日を失ったのに対し、対照群では23％。

　マニピュレーション、スタビライゼーション、特定のエクササイズ、牽引などの分類に基づくアプローチが、個々の病態学的徴候を考慮しないガイドラインベースのアプローチよりも効果的。

早期の理学療法は、障害や慢性の予後を左右する、壊滅的な痛みや恐怖回避への思い込みを減らす。

結論：
　腰痛に関する米国医師会と米国疼痛学会のガイドラインには、唯一の有効な治療法として熱療法のみ推奨。慢性の予防と関連費用の削減に有効性が証明されている早期の分類に基づく理学療法の重要な役割を見落としているために欠陥があると主張

引用：
01 Jan 2008 - Journal of Manual & Manipulative Therapy (Taylor & Francis) - Vol. 16, Iss: 3, pp

目的：
　腰痛を初めて発症した患者の医療利用状況と支出を評価すること。特に早期に理学療法（発症から２週間以内）を受けた患者と受けなかった患者を比較

30日後の結果：
 　早期理学療法では、カイロプラクターの診察、疼痛専門医の診察、救急科への訪問、高度な画像処理、整形外科医の訪問、硬膜外ステロイド注射など、さまざまな医療サービスのオッズが有意に低下しました。

　早期理学療法を受けた患者は、早期理学療法を受けなかった患者（1250ドル±2560ドル）と比較して、腰痛関連の平均支出額（1180ドル±1500ドル）も低かった。

1年後の結果：
　早期理学療法では、1年経過後も引き続き医療利用率が低下した。ただし、ある年の腰痛関連支出は、早期理学療法群（2588ドル±3704ドル）の方が早期理学療法を受けなかった群（2510ドル±3826ドル）と比較してわずかに高かった。

結論：
急性腰痛の早期理学療法は、30日間と1年の両方での医療利用率の低下と、30日間の腰痛関連支出の減少につながる。

引用：
02 Jul 2022 - BMC Health Services Research  - Vol. 22, Iss: 1

目的：
　急性腰痛を経験している患者のその後の医療利用と費用に対する理学療法とその開始時期の影響を評価すること

方法：
　1年間にわたるサービス利用の確率と腰痛関連の医療費を分析した後向きコホート研究
 

結果：
 　理学療法を「受けた」患者の中で、3日以内にPTを開始した患者では、一貫して医療利用率と費用指標が最も低かった。

結論：
　理学療法を必要とする急性腰痛患者にとって、早急に（3日以内に）治療を開始することが、1年間の全体的な医療費とサービス利用の削減という点で有益である可能性があることを示唆

引用：
01 May 2018 - Physical Therapy (Oxford Academic) - Vol. 98, Iss: 5, pp 336-347

結果：
　・急性腰痛の早期理学療法治療と非理学療法治療を比較したところ、メタアナリシスにより、痛みと障害が統計的に有意に短期的に減少したことが明らかになりました。

・早期理学療法を遅発理学療法と比較したところ、短期間の痛みまたは障害には有意な改善はありませんでした 。
・早期理学療法と遅延理学療法を比較した場合、長期の痛みまたは障害には有意な効果は認められませんでした 。

結論：
　早期の理学療法は、理学療法を受けない場合と比較して、急性腰痛患者に短期的な利益をもたらす。

引用：

　11 Apr 2023 - Pm&r 

方法：
　急性および亜急性、（持続期間が3か月未満）の患者を対象として、理学療法群（手技療法・マッケンジー体操）と「助言のみ」群で比較

結論：
　急性LBPに対しては活動的であり続けるための単純なアドバイスよりも早期介入の方が効果的であり、機能、気分、生活の質、および全体的な健康状態の改善を早めることにつながります

引用：
18 Mar 2011(Dove Press) - Vol. 3, pp 23-29

目的：
　救急科受診から理学療法介入の開始までの時間が腰痛関連の医療利用および費用とどのように関連しているかを調べること

結果：
 　腰部手術のリスク低下、高度な画像処理の利用リスク低下、オピオイドの長期使用リスクの低下、費用の大幅削減

結論：
より侵襲的で費用のかかる治療の必要性を減らし、全体的な医療費を削減することで、患者の治療成績の改善につながる可能性があることを強調

引用：
28 Sep 2020 - Physical Therapy (Oxford Academic) - Vol. 100, Iss: 10, pp 1782-1792

目的：
　腰痛のプライマリケア相談後の理学療法の利用状況を説明し、理学療法の時期と内容がその後の医療利用と費用にどのように関連しているかを評価すること

結果：
 　早期理学療法（14日以内）では、遅延理学療法と比較して、画像検査、追加の医師の診察、手術、注射、おオピオイド薬のリスクが低下しました 。

　早期理学療法を受けた患者は、腰痛の総医療費を2736.23ドル削減しました 。
　理学療法の内容は、実施時期と比べて、その後の治療との関連性が弱かった 。

結論：
早期（14日以内）の介入により、18か月間にわたって医療の利用率と費用が大幅に削減されることが強調されており、理学療法へのタイムリーなアクセスが腰痛を効果的に管理する上で重要な要素であることが示唆されています。

引用：
01 Dec 2012 - Spine (Spine (Phila Pa 1976)) - Vol. 37, Iss: 25, pp 2114-2121

目的：
　腰痛 の急性発症時に最初に選ばれた医療提供者が、その後の医療の利用と費用に及ぼす重大な影響を調査すること

結果：
 ・最初にカイロプラクティック治療または理学療法による治療を求めた患者では、医療総利用率が最も低かった。

・逆に、LBPのために最初に救急科を選択した患者では、医療利用率が最も高かった 

・カイロプラクティック治療と理学療法は、ガイドラインに沿った非薬理学的および非外科的介入を提供し、医療資源の即時利用と長期的利用の双方の低下と関連している
 

結論：
　急性腰痛に対する医療提供者の初期選択が、その後の医療利用に大きな影響を与え、カイロプラクティック治療と理学療法は、救急科への訪問と比較して利用率が低いことを示唆。

引用：
28 Jun 2023 - Physical Therapy 

目的：
　腰痛患者の高度な画像検査と専門医受診の医療利用率を比較

方法：
　早期理学療法群（ 専門医による診察の前に理学療法を受けた患者）とルーチン理学療法群（専門医による診察の後に理学療法を受けた患者）の比較

結果：
 ・最初にカイロプラクティック治療または理学療法による治療を求めた患者では、医療総利用率が最も低かった。

・逆に、LBPのために最初に救急科を選択した患者では、医療利用率が最も高かった 

・カイロプラクティック治療と理学療法は、ガイドラインに沿った非薬理学的および非外科的介入を提供し、医療資源の即時利用と長期的利用の双方の低下と関連している
 

結論：
　腰痛に対する理学療法の早期導入により、高度な画像検査や専門医による脊椎外科の診察を受ける医療の利用率が大幅に低下すると結論付けられました 。このことから、理学療法による早期介入アプローチは、腰痛を管理するための費用対効果の高い戦略となり得ることが示唆

引用：
27 Nov 2024 - Singapore Medical Journal (Medknow)

目的：
　理学療法を受けた時期の違いによる腰痛患者のオピオイド処方率、医療利用、費用の違いを比較すること

結果：
　 腰痛について最初に理学療法を受けた患者は、理学療法を後で受けた患者、またはまったく受診しなかった患者と比較して、いくつかの有意差を示しました

　・オピオイド処方：オピオイド処方を受ける確率は89.4パーセント低かった 
　・高度な画像処理：高度な画像処理サービスを受ける確率は 27.9% 低かった 
　・救急科への訪問: 救急科への訪問の確率は 14.7% 低かった 
　・入院：逆に、これらの患者の入院確率は19.3パーセント高かった
　・費用: 自己負担費用も大幅に削減されました。

結論：
　腰痛に対する早期の理学療法により、オピオイド処方の減少、画像診断の進度の低下、救急科への受診回数の減少、および自己負担費用の削減につながる可能性がある

　腰痛患者に対する早期の理学療法は入院の可能性が高かったが、この増加は、有害転帰や費用の増加の指標というよりは、PTだけでは不十分な場合の専門医療への適切な紹介によるものと考えられる。

引用：
01 Dec 2018 - Health Services Research (Health Serv Res) - Vol. 53, Iss: 6, pp 4629-4646