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慢性疼痛に対する認知行動療法:エビデンスに基づく包括的ガイド

公開日:2025/12/12
更新日:2025/00/00

認知行動療法を受けている慢性疼痛の患者さん

 認知行動療法(CBT)は、慢性疼痛管理において科学的に実証された心理療法アプローチです。本ドキュメントでは、CBTの臨床的有効性、神経生物学的メカニズム、実施プロトコル、および臨床現場での応用について、最新のエビデンスを基に詳しく解説いたします。患者さんが慢性疼痛とより良く向き合うための治療選択肢として、CBTの全体像をご理解いただけます。


目次

  1. 認知行動療法の臨床的有効性:主要エビデンスの概要

    1. 疼痛強度の軽減

    2. 日常生活の改善

    3. 気分の向上

  2. 主要研究結果の比較:疾患別エビデンス

 

 

 

 

 

 

 

 

  1. 神経伝達物質と構造的変化:現状のエビデンス

    1. 重要な留意点

    2. 構造MRIによる制限

    3. 神経伝達物質系の変化

    4. PET研究のエビデンス

 

  1. 標準的な認知行動療法の手順:セッション構成と期間

    1. インターネット認知行動療法形式

    2. 対面認知行動療法形式(慢性腰痛)

    3. グループ認知行動療法形式

    4. ビデオ会議認知行動療法形式

 

 

 

  1. 患者さんへの総括:認知行動療法で期待できること

    1. エビデンスに基づく希望

    2. 脳の可塑性を活用

    3. 多様な選択肢

    4. 長期的な改善
       


認知行動療法の臨床的有効性:主要エビデンスの概要

 認知行動療法(CBT)は、複数の慢性疼痛疾患において一貫した効果を示しています。大規模なメタ分析と臨床試験により、疼痛強度、日常生活への支障、気分状態、破局的思考(カタストロファイジング)といった重要なアウトカムに対して、小~中程度の改善が確認されています。

疼痛強度の軽減

 インターネット認知行動療法(認知行動療法のプログラムをオンラインで提供する治療法)のメタ分析では、疼痛強度に対してHedges' g = 0.27(小さい)の効果が認められました。

日常生活の改善

 機能障害や日常生活への支障について、Hedges' g = 0.28(小さい)の改善効果が示されています。

気分の向上

 うつ症状に対して、Hedges' g = 0.43という小~中程度の効果サイズが確認されました。


主要研究結果の比較:疾患別エビデンス

 慢性疼痛に対する認知行動療法(CBT)の効果は、疾患の種類や提供形式によって異なります。以下の表は、主要なメタ分析とシステマティックレビューから得られた効果推定値をまとめたものです。

研究対象 アウトカム 効果推定値
インターネットCBT 疼痛強度

Hedges' g = 0.27(小)

インターネットCBT 機能障害 Hedges' g = 0.28(小)
インターネットCBT うつ症状 Hedges' g = 0.43(小~中)
腰痛に対する理学療法士CBT 障害 SMD = −0.19(小)
腰痛に対する理学療法士CBT 疼痛 SMD = −0.21(小)
慢性頚部痛に対するCBT 短期疼痛 SMD = −0.73(中~大)

 これらの結果から、認知行動療法(CBT)は様々な慢性疼痛状態において、統計的にも臨床的にも意味のある改善をもたらすことが確認されています。


慢性腰痛に対する特異的有効性と長期成績

 これらの知見は、慢性腰痛患者さんにとって認知行動療法(CBT)が持続的な改善をもたらす有効な治療選択肢であり、さらに技術支援型の提供形式でも同等の効果が期待できることを示しています。

持続的な機能改善

 慢性腰痛(CLBP)患者を対象とした大規模多施設ランダム化比較試験(n≈342)では、認知行動療法(CBT)が通常ケアと比較して機能制限と疼痛による困難さを有意に軽減し、その効果が1~2年間にわたり持続することが確認されました。
 

  • 治療効果は6ヶ月後も維持
  • 12ヶ月時点で有意な改善持続
  • 2年後の追跡調査でも効果確認

技術支援型CBT(認知行動療法)の非劣性

 対話型音声応答システム(IVR-CBT)を用いた技術支援型CBT(認知行動療法)は、3ヶ月時点の平均疼痛において対面CBT(認知行動療法)に非劣性であることが示されました。
 

  • IVR-CBT: NRSスコア(Numerical Rating Scale:痛みの強さの評価)減少−0.77
  • 対面CBT: NRSスコア(Numerical Rating Scale:痛みの強さの評価)減少−0.84
  • 機能・睡眠でも同様の改善

短期効果と長期効果の比較分析

 短期的には複数のアウトカムで改善が見られ、長期的にはその効果が持続する傾向があります。患者さんは治療直後から効果を実感でき、学んだスキルを継続的に活用することで、長期的な健康改善が期待できます。

認知行動療法の短期的・長期的効果

治療直後~3ヶ月

 疼痛強度、機能障害、破局的思考(カタストロファイジング)、気分状態に小~中程度の改善が一貫して認められます。

6ヶ月時点

 一部の試験では効果が継続。単回セッション介入が8回セッション認知行動療法(CBT)に対して非劣性を示した時期です。

12ヶ月時点

 慢性腰痛試験では機能的改善が持続。マインドフルネス療法との比較でCBTの同等性が確認されました。

2年後

 長期追跡調査により、CBTの効果が2年間にわたり持続することが実証されています。


他の治療法との比較:認知行動療法の位置づけ

 認知行動療法の有効性をより深く理解するため、他の治療法との比較結果をご紹介します。これらのエビデンスは、患者さんが自分に最適な治療法を選択する際の参考となります。

認知行動療法VS通常ケア・教育プログラム

 ランダム化比較試験とメタ分析において、認知行動療法(CBT)は機能的アウトカムと心理的アウトカムの両面で、受動的な対照群を一貫して上回る効果を示しています。

認知行動療法VS他の心理療法

 オピオイド治療中の慢性腰痛患者を対象とした大規模実用試験では、認知行動療法(CBT)とマインドフルネス療法が12ヶ月時点で同等の改善を示し、非劣性が確認されました。

認知行動療法併用療法VS単独保存的治療

 認知行動療法(CBT)を含む多角的プログラムは、運動療法や理学療法のみと比較して、破局的思考(カタストロファイジング)や運動恐怖症の軽減効果がより大きいことが複数のレビューで示されています。


認知行動療法から最も恩恵を受けやすい患者さんの特徴

推奨される患者プロファイル

 認知行動療法は多くの慢性疼痛患者さんに有効ですが、特に以下の特徴を持つ方々により大きな効果が期待できます。

慢性腰痛と中等度の機能障害

 確実な効果が実証されている患者群です。

破局的思考(カタストロファイジング)傾向が高い

 認知行動療法が破局的思考に焦点を当てるため、より大きな改善が見込めます

気分障害の併存

 うつや不安を伴う患者さんは、心理的アウトカムでより大きな利益を得られます。

デジタル認知行動療法(CBT)を臨床家の指導付きで受ける

 遵守率とモジュール完了率が結果に影響します。

小児・思春期の慢性疼痛

 インターネット提供型認知行動療法(CBT)に反応しますが、年齢やベースラインの苦痛度が調整因子となります。

 これらの特徴を考慮することで、患者さん一人ひとりに最適化されたCBTアプローチを提供することが可能になります。


神経生物学的メカニズム:認知行動療法が脳に与える影響

認知行動療法が脳に与える影響

 認知行動療法が慢性疼痛にどのように作用するのか、その神経生物学的メカニズムが最新の神経画像研究により明らかになってきています。認知行動療法(CBT)は単なる心理的アプローチではなく、脳の機能的接続性に実際の変化をもたらす治療法です。

デフォルトモードネットワーク(DMN)の変化

 線維筋痛症患者を対象とした神経画像研究では、認知行動療法(CBT)後に腹側後帯状皮質(vPCC)と体性運動ネットワーク・顕著性ネットワーク領域間の機能的結合性が特異的に低下しました。これは自己参照処理と体性感覚処理の病的な結合が減少したことを示しています。

破局的思考(カタストロファイジング)の神経相関

 認知行動療法(CBT)は疼痛の破局化思考(カタストロファイジング)を軽減し、その臨床的改善はデフォルトモードネットワーク(DMN)と感覚運動・顕著性システムとの接続性低下と相関していました。これは身体的自己認識の高まりと疼痛増幅の基盤となる神経メカニズムの調節を示唆します。

トップダウン型の疼痛調節

 認知行動療法(CBT)は自己に焦点を当てた反芻、身体への過度な注意、侵害受容信号の顕著性帰属を媒介するネットワークを調節することで、疼痛に対するトップダウン型の認知-情動調節を変化させます。


関与する神経経路と接続性の変化

 認知行動療法(CBT)の神経生物学的効果は、特定の脳ネットワーク間の相互作用の変化として観察されます。これらの変化は、疼痛体験の認知的・情動的側面の改善と密接に関連しています。

認知行動療法(CBT)前の状態

 慢性疼痛患者ではデフォルトモードネットワーク(DMN)と体性運動(SMN)・顕著性(SN)ネットワーク間の病的な過接続が見られ、これが身体への過度な注意と疼痛の増幅につながっています。

認知行動療法(CBT)後の変化

 認知行動療法(CBT)介入により、これらのネットワーク間の接続性が適切に低下し、破局的思考(カタストロファイジング)の減少と機能的改善が実現します。

デフォルトモードネットワーク(DMN)

 脳のメンテナンスや内省的な活動を司るネットワーク

体性運動ネットワーク(SMN)

 感覚情報を受け取り、それを処理・統合して適切な運動出力を生み出す

顕著性ネットワーク(SN)

 重要な情報(外界の刺激や身体の状態変化など)を検知・抽出・処理し、注意配分を制御


神経伝達物質と構造的変化:現状のエビデンス

重要な留意点

 現時点での研究状況について正確にお伝えすることが重要です。神経画像学的な機能的接続性の変化については確実なエビデンスが存在しますが、構造的変化や神経伝達物質レベルの変化については、まだ十分な研究データが蓄積されていない状況です。

構造MRIによる知見

 提供された文献では、慢性疼痛における認知行動療法(CBT)関連の脳体積変化や構造的変化を示す再現性のある研究結果は報告されていません。今後の研究課題として注目されています。

神経伝達物質系の変化

 オピオイド系、セロトニン系、ドーパミン系などの神経伝達物質変化に関する決定的な測定値は、現在の試験やレビューには含まれていません。この領域は今後の研究が期待される分野です。

PET研究のエビデンス

 慢性疼痛に対する認知行動療法(CBT)に関連した神経伝達物質受容体変化を示すPET研究(放射性薬剤を使い体内の機能を画像化する技術)は、提供された文献には含まれていません。

 これらの領域における研究の発展により、将来的には認知行動療法(CBT)の神経生物学的メカニズムがさらに詳細に解明されることが期待されます。患者さんには、現時点で確立された機能的接続性の変化を中心としたメカニズム理解に基づいた治療を提供することができます。


標準的な認知行動療法の手順:セッション構成と期間

 慢性疼痛に対する認知行動療法は、マニュアル化された複数セッションプログラムとして実施されます。セッションの長さや提供形式は試験によって異なりますが、中核となる要素は共通しています。

インターネット認知行動療法形式

 週1回完了する6~13のモジュールで構成。36試験のメタ分析で有効性が確認されています。

対面認知行動療法形式(慢性腰痛)

 週8回の個別セッションが頻繁に用いられます。主要RCTで効果が実証された標準的アプローチです。

グループ認知行動療法形式

 プライマリケア統合モデルでは週12回の90分グループセッションを実施。費用対効果に優れています。

ビデオ会議認知行動療法形式

 週16回セッションの統合型vCBT(認知行動療法)が検証され、許容可能な費用対効果推定値を示しています。

 線維筋痛症の神経画像研究では週8回の個別認知行動療法(CBT)セッション対教育対照群を比較し、有意な改善が確認されました。形式の選択は患者さんのアクセス状況や希望に応じて柔軟に対応できます。


認知行動療法のコア治療要素:6つの主要技法

 これらの要素は試験を横断して共通しており、慢性疼痛管理において実証された効果を持つ中核的な治療技法です。

疼痛神経科学教育

 慢性疼痛のメカニズムについて科学的な理解を深め、疼痛に対する認識を再構築します。疼痛が必ずしも組織損傷を意味しないことを学びます。

認知再構成

 破局的思考(カタストロファイジング)や不適応的な信念を特定し、より現実的で有用な考え方に置き換えていきます。

行動活性化と段階的活動

 機能回復と回避行動の抑制を目指し、少しずつ活動レベルを上げていきます。ペース配分を学ぶことも重要です。

リラクゼーションと対処スキル

 呼吸法や漸進的筋弛緩法などを通じて、覚醒度を下げ、ストレス反応をコントロールする方法を習得します。

恐怖回避への暴露療法

 高レベルの疼痛関連恐怖が障害を促進する場合に適用。運動関連障害に対して、安全な環境で恐れている動作に段階的に取り組みます。

身体的自己認識への介入

 自分自身の身体に対する意識や認識を変化させたりして、身体の感覚情報処理のネットワークに働きかけることで症状の改善を目指す。

 インターネットや統合プログラムでは、注意転換、記憶作業、ビデオフィードバック、イメージトレーニングなどの技法も追加されます。


多様な提供形式:アクセスと効果のバランス

 認知行動療法は様々な形式で提供でき、それぞれに特徴と利点があります。患者さんのニーズや状況に応じて最適な形式を選択することができます。

個別認知行動療法

 メカニズム検証および有効性RCTで用いられ、破局的思考(カタストロファイジング)の減少と機能改善が実証されています。個別化された対応が可能で、深い治療関係を築けます。

グループ認知行動療法

 実用的な試験で一般的に使用されます。12週間のグループベースプログラムはプライマリケアに組み込まれており、費用対効果データが存在します。仲間からの支援も得られます。

インターネット提供型認知行動療法

 36試験のメタ分析で、全アウトカムにおいて小さくとも有意な効果が示されました。臨床家の指導がある場合、疼痛、日常生活への影響、不安に対する効果量が増大します。

ビデオ会議型認知行動療法

 16セッションのビデオ会議型認知行動療法(vCBT)は標準治療と比較して、疼痛による日常生活への影響と障害を改善し、許容可能な費用対効果を示しました。遠隔地の患者さんにもアクセス可能です。

一回完結型の認知行動療法
 

 従来の複数回にわたる認知行動療法(CBT)のエッセンスを1回のセッションに凝縮し、特定のスキルを習得することに焦点を当てた心理療法「Single-session skills-based cognitive behavioral therapy (SSI-CBT)」。

 慢性腰痛において対面認知行動療法(CBT)に非劣性で、脱落率が低いという利点があります。電話を通じた提供で技術的ハードルが低くなります。

対話型音声応答認知行動療法

 エンパワード・リリーフ介入は、慢性腰痛の多くのアウトカムにおいて3~6ヶ月時点で8回セッション認知行動療法(CBT)に非劣性を示し、拡張可能な短期オプションとして注目されています。


臨床現場での実践:段階的導入ガイド

 認知行動療法を臨床現場で効果的に実施するには、体系的なアプローチと実践的な戦略が必要です。以下の5つのステップに従って、CBTを患者さんのケアに統合することができます。

ステップ1:評価

 疼痛歴、障害度、カタストロファイゼーション、気分、オピオイド使用、行動変容の準備度を評価します。BPI、PCS、ODIなどの検証済みツールを使用してCBT適応患者を選定します。

ステップ2:形式の選択

 患者さんのアクセス状況、希望、利用可能なリソースに基づき、個別、グループ、デジタルCBTから選択します。ガイド付きインターネットCBTは非ガイド型より大きな効果をもたらします。

ステップ3:治療量の決定

 標準プログラムは週1回のモジュール/セッションを6~12回(多くの有効な試験では8セッション)実施し、宿題と実践を伴います。

ステップ4:構成要素の実施

 疼痛教育、段階的活動療法、認知再構成、行動活性化、リラクゼーションを優先します。恐怖回避が顕著な場合は暴露療法を追加します。

ステップ5:評価と維持

 疼痛強度、日常生活への影響、破局化思考(カタストロファイジング)、機能レベルをベースライン時、治療後、追跡調査時(3~12か月)に追跡し、効果の持続性を評価します。


患者さんへの総括:認知行動療法で期待できること

 慢性疼痛との向き合い方を変え、より良い生活の質を取り戻すため、認知行動療法は実証された有効な選択肢となります。担当医療者と相談しながら、ご自身に最適なアプローチを見つけていただければと思います。

認知行動療法によって慢性疼痛と向き合う患者さん

エビデンスに基づく希望

 認知行動療法は、慢性疼痛管理において科学的に実証された効果的なアプローチです。多数の研究により、疼痛強度の軽減、日常生活機能の改善、気分の向上、そして疼痛に対する考え方の変化がもたらされることが確認されています。

脳の可塑性を活用

 認知行動療法(CBT)は単なる「気持ちの持ちよう」ではありません。神経画像研究が示すように、認知行動療法(CBT)は脳の機能的接続性に実際の変化をもたらし、疼痛処理のパターンを改善します。

多様な選択肢

 対面、グループ、インターネット、ビデオ会議など、様々な提供形式から選択できます。どの形式でも適切に実施されれば効果が期待できます。

長期的な改善

 認知行動療法(CBT)の効果は治療後も持続し、一部の研究では2年後まで改善が維持されることが示されています。学んだスキルは生涯にわたって活用できます。


参考文献

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[12]

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[13]

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[14]

“Efficacy of a Mobile Multidisciplinary Digital Therapeutics App for Patellofemoral Pain: Randomized Controlled Trial.”, doi: 10.2196/69627.

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