高津区二子新地の整体腰痛・坐骨神経痛専門

ひまわり接骨院

〒213-0002 神奈川県川崎市高津区二子１丁目７−１７

リバーサイドマンション杉崎 102　二子新地駅　徒歩３分

	月	火	水	木	金	土	日祝
9:00〜13:00	●	●	●	●	●	●	─
15:00〜19:00	●	●	●	●	●	●	─

お気軽にお問合せ・ご相談ください

044-299-9707

お問合せ・ご相談フォーム

LINEからのご予約・お問合せ

年齢と腰部疾患の関連性

トップページお悩み相談室　一覧表年齢と腰部疾患の関連性

公開日：2026/01/16
更新日：2026/00/00

　病院で原因を年齢のせいにされたことがある人は多いのではないでしょうか？でも、ホントにそうなのでしょうか？根拠があるのでしょうか？　

　本報告は、腰痛、坐骨神経痛、腰椎椎間板ヘルニア、腰部脊柱管狭窄症、腰部脊椎すべり症という5つの主要な腰部脊椎疾患の年齢別有病率パターンを検証します。30件の高品質疫学研究に基づき、特に日本人集団データと国際比較分析に重点を置いています。

結論

　腰部脊椎疾患は加齢に伴う不可避な結果であり、大多数の個人に何らかの形で影響を及ぼします。しかし構造的変性と症状の関係は複雑であり、多くの個人がX線所見の変化にもかかわらず良好な機能を維持しています。

　世界的に高齢化が進む中、脊椎の健康促進と変性性脊椎疾患の負担軽減には、エビデンスに基づく教育がますます重要となります。加齢に伴う有病率パターンを理解し、修正可能な危険因子を特定し、エビデンスに基づくケアをすることで、これらの一般的な疾患に対処し、加齢過程を通じて生活の質を維持することができます。

背景と理論的基盤

加齢に伴う脊椎の変性変化

　腰椎は加齢に伴い進行性の変性変化を経験し、この過程は若年成人期に始まり、50代以降に加速します。椎間板変性、椎間関節変形性関節症、黄色靭帯肥厚、脊椎骨盤アライメントの変化が含まれます

脊椎骨盤アライメント

　骨盤傾斜角と腰椎前弯の不一致（PI-LLミスマッチ)は、全年齢層における腰痛に関連する重要なパラメータです。超高齢層では年齢に応じたアライメント目標値が必要です。

日本人口の重要性

　日本は世界で最も急速に高齢化が進む国の一つであり、2020年時点で65歳以上の人口が約28％を占めます。加齢に伴う脊椎変性疾患研究の重要な対象地域となっています。

主要な腰部脊椎疾患の定義

腰痛（LBP）

　第12肋骨から臀部皺までの範囲に局在する疼痛。慢性腰痛は通常、3ヶ月以上持続する疼痛と定義されます。

腰部脊柱管狭窄症（LSS）

　脊柱管、側方陥凹部、または神経孔の狭窄。しばしば神経性跛行を引き起こします。

腰部脊椎すべり症

　隣接する椎骨に対する椎骨の前方または後方への変位。変性型、峡部型、その他のタイプに分類されます。

腰椎椎間板ヘルニア

　椎間板物質が正常な椎間板空間の境界を超えて変位し、神経構造を圧迫する可能性がある状態です。

腰椎脊椎症

　椎間板空間の狭窄、骨棘形成、椎間関節変形性関節症を含む腰椎の変性変化です。

疫学的方法とデータソース

文献検索戦略

　本報告書は、7つの主要データベースを対象とした包括的な文献検索に基づきます。重複を除去した結果、156件の固有論文が特定され、関連性に基づきランク付けされました。上位30論文が本報告書の主要なエビデンス基盤を形成します。

主要な日本人集団研究

ROAD研究

　1,461名を対象とした集団ベースのコホート研究。脊椎骨盤アライメントの加齢変化と腰痛との関連性を検討しました。

和歌山脊椎研究

　地域在住日本人成人における症候性腰部脊柱管狭窄症および脊椎すべり症の有病率を調査した大規模研究です。

村上コホート研究

　40～74歳の地域在住者14,217名を対象とした横断研究。慢性腰痛の有病率を調査しました。

全国調査

　20～79歳の成人65,496名を対象とした全国インターネット調査による有病率パターンの調査です。

疾患別年齢関連有病率パターン

腰痛

　腰痛は全年齢層で最も有病率の高い腰椎疾患です。20～79歳の日本人成人65,496名を対象とした大規模全国調査では、生涯有病率は83.4%、4週間時点有病率は35.7%でした。中等度から重度の慢性腰痛の有病率は10%でした。

年齢層別慢性腰痛

　慢性腰痛の有病率は男性では全年齢層で比較的安定している（9-11%）一方、女性では若年層（50歳未満：7.2%）から高齢層（70歳以上：13.3%）にかけてほぼ倍増します。70歳以上の女性における増加は統計的に有意です。

日本人集団研究：主要知見

ROAD研究の重要な発見

アライメント不一致

　骨盤傾斜角と腰椎前弯角のミスマッチ（PI-LL）は、全年齢層で腰痛に関連する重要なパラメータです。

加齢変化

　全ての放射線学的パラメータの平均値は加齢とともに漸進的に増加します。

年齢別目標値

　腰痛のない80歳以上の女性では従来の「最適」基準値を超過。年齢に応じたアライメント目標値の設定が必要です。

村上コホート研究の主要データ

研究概要

　40～74歳の地域在住者14,217名を対象とした村上コホート研究は、慢性腰痛に関する詳細な年齢層別データを提供しています。

中等度～重度の慢性腰痛の全体有病率：9.7%
男性では全年齢層で安定（9～11%）
女性では50歳未満から70歳以上で倍増

危険因子

男性：教育水準の低さ、収入の低さ、肉体労働職が腰痛有病率の上昇と関連

女性：BMIが高いほど腰痛との弱い正の関連が認められます

日本における手術の傾向

　東北大学脊椎学会脊椎レジストリ（1987-2012年の25年間に実施された56,744例の脊椎手術を網羅）は、変性性脊椎手術の劇的な増加を記録しています。これらの傾向は、日本の人口高齢化と変性性脊椎疾患の認識・治療の増加の両方を反映しています。

手術増加：25年間で約4倍に増加
高齢者手術：70歳以上で20～90倍増加
LSS手術：腰部脊柱管狭窄症が最多適応症
高齢患者：LSS患者の約半数が70歳以上

グローバル比較分析

　慢性腰痛の有病率に関する世界的な系統的レビューでは、有病率は30代から60歳まで直線的に増加し、女性で一貫して高い率が観察されました。一般成人集団における慢性腰痛有病率は3.9%から20.3%と報告されています。

腰痛：世界的なパターン

中東・北アフリカ

　2019年の年齢調整済み時点有病率は7.7%。ほとんどの年齢層で男性が世界平均を上回る負担を示しました。

オーストラリア

　オーストラリア成人を対象とした研究では、日本と同様の腰痛有病率パターンが確認されました。

ブラジル

　高齢者集団における慢性腰痛の有病率は25.4%でした。

日本データとの比較

指標	日本	世界範囲
生涯有病率	83.4%	70-85%
時点有病率	35.7%	23-40%
慢性腰痛	9.7%	3.9-20.3%
就労人口	23.3%	20-30%

　日本の数値は世界的なデータと概ね一致しますが、生涯有病率は世界的な範囲の上限に近い値を示しています。

年齢層別の性差

腰痛における性差

　772,927名の対象者を対象とした98研究を分析した包括的な文献レビューは、全年齢層において女性が男性より13～36％高い腰痛有病率を示していることを裏付けています。

閉経前：女性の有病率は男性より13%高い
閉経期：ホルモン変動により有病率が上昇
閉経後：70歳以降で有病率が著しく増加

性別による危険因子

男性の危険因子

教育水準が低い
収入が低い
肉体労働
年齢は有意に関連せず

女性の危険因子

高齢（70歳以上）：オッズ比1.91
BMIが高い（弱い関連）
低学歴・低所得
閉経後のホルモン変化

危険因子と関連疾患

加齢関連危険因子

　加齢は全ての変性性腰椎疾患において最も一貫した強力な危険因子です。腰部脊柱管狭窄症では60歳以上で強く関連し、70～79歳層で有病率がピークに達します。

加齢

　最も強力な危険因子

椎間板変性

　進行性の変化

アライメント変化

　脊椎骨盤の不一致

症状発現

　腰痛・機能障害

修正可能な危険因子

喫煙

　慢性的な機能障害を伴う腰痛のリスク因子（調整オッズ比：1.17）。特に40歳未満で有意な関連が認められます。

肥満

　女性のBMI上昇と腰痛の間に弱い正の関連。全年齢層において過体重状態と腰痛の有意な関連が確認されています。

身体活動不足

　運動は40歳以上の個人においてのみ腰痛と有意に関連。身体活動が腰痛リスクに及ぼす影響には年齢特異性があります。

職業的ストレス

　職務ストレスは全年齢層で腰痛と有意に関連。肉体労働は男性における慢性腰痛の高有病率と関連しています。

併存疾患

糖尿病

　腰部脊柱管狭窄症と有意に関連。神経健康への影響を通じて脊椎疾患リスクを増加させます。

抑うつ症状

　痛覚知覚への影響を通じて腰痛と関連。心理社会的要因の重要性を示しています。

変形性関節症

　共通の危険因子（加齢、代謝因子）を通じて脊椎疾患と関連します。

臨床的・公衆衛生上の示唆

患者教育とカウンセリング

　本報告書で提示した年齢層別有病率データは、エビデンスに基づく患者教育の基盤を提供します。患者には、加齢に伴う脊椎の変性変化は正常であること、X線所見が必ずしも症状と相関しないことを説明できます。

腰痛患者への説明

　生涯有病率は80%を超え、腰痛がほぼ普遍的な経験であることを示します。慢性中等度～重度腰痛は成人の約10%に影響します。

脊柱管狭窄症患者への説明

　主に高齢者に発症し、70-79歳層で有病率がピークに達します。X線所見上の狭窄があっても無症状の患者が多いです。

すべり症患者への説明

　有病率は加齢とともに漸増します。すべりの程度は必ずしも症状の重症度と相関しません。

予防戦略

集団レベル戦略

禁煙プログラム
職場のエルゴノミクス
健康的な体重の促進
定期的な身体活動の奨励

個人レベル戦略

健康的な脊椎骨盤アライメントの維持
年齢に合わせた定期的な運動
体重管理
併存疾患の早期治療

考察と限界

根拠の強み

大規模サンプル

　村上コホートで14,217名、全国調査で65,496名という大規模なサンプルサイズを確保しています。

人口ベース

　臨床サンプルではなく人口ベースであるため、選択バイアスが低減されています。

結果の一貫性

　複数の独立した研究間で結果の一貫性が認められます。

エビデンスの限界

年齢層別データの不完全性

　各年齢層ごとの具体的な有病率を提示した研究は全てではありません。特にLSSとすべり症で顕著です。

定義のばらつき

　腰痛の定義が研究ごとに異なり、直接比較が困難でした。症例定義の異質性が影響しています。

画像所見と症状の不一致

　放射線学的有病率と症状に基づく有病率の関係は複雑です。画像所見が必ずしも症状を予測しません。

横断的研究デザイン

　多くの研究は横断的デザインを採用しており、関連性は特定できるが因果関係を確立できません。

今後の研究への示唆

縦断研究

　中年期から高齢期にかけての脊椎変性疾患の自然経過を追跡する研究が必要です。

機序研究

　腰痛における性差の生物学的基盤、特に閉経の役割を検証する研究が求められます。

介入研究

　修正可能な危険因子を対象とした予防戦略を検証する研究が重要です。

比較有効性研究

　年齢層別に異なる治療アプローチの転帰を検証する研究が必要です。

臨床実践に関する提言

年齢に応じたカウンセリング

　腰痛が極めて一般的で、加齢に伴う画像上の変性変化は正常であることを患者に説明します。

危険因子の修正

　禁煙、健康的な体重維持、定期的な運動を推奨し、職業的要因に対処します。

スクリーニングと評価

　60歳以上の成人で下肢痛や歩行制限がある場合、脊柱管狭窄症を強く疑い、検証済みの診断ツールを使用します。

治療計画

　年齢別アライメント目標値を用い、保存的治療を第一選択とし、多職種連携アプローチを採用します。

参考文献

[1] Y. Asai et al., "Relationship Between Age-Related Spinopelvic Sagittal Alignment and Low Back Pain in Adults of Population-Based Cohorts: The ROAD Study," Journal of Pain Research, vol. 15, pp. 2115-2127, 2022. https://doi.org/10.2147/JPR.S339712

[2] S. Arita et al., "Age-related prevalence of radiographic lumbar spondylolisthesis and its associations with low back pain, walking speed, and muscle index: findings from the second survey of the ROAD study," European Spine Journal, 2025. https://doi.org/10.1007/s00586-025-08751-x

[3] S. Arita et al., "Age-related prevalence of radiographic lumbar spondylolisthesis and its associations with low back pain, walking speed, and muscle index: findings from the second survey of the ROAD study," 2025.

[4] S. Yabuki et al., "Prevalence of lumbar spinal stenosis, using the diagnostic support tool, and correlated factors in Japan: a population-based study," Journal of Orthopaedic Science, vol. 18, no. 6, pp. 893-900, 2013. https://doi.org/10.1007/S00776-013-0455-5

[5] Y. Ishimoto et al., "Prevalence of symptomatic lumbar spinal stenosis and its association with physical performance in a population-based cohort in Japan: the Wakayama Spine Study," Osteoarthritis and Cartilage, vol. 20, no. 10, pp. 1103-1108, 2012. https://doi.org/10.1016/J.JOCA.2012.06.018

[6] Y. Ishimoto et al., "Association of Lumbar Spondylolisthesis with Low Back Pain and Symptomatic Lumbar Spinal Stenosis in a Population-Based Cohort: The Wakayama Spine Study," Global Spine Journal, vol. 7, no. 2, pp. 136-141, 2015. https://doi.org/10.1055/S-0035-1554112

[7] M. Uehara et al., "Prevalence and Related Factors of Low Back Pain in the General Elderly Population: A Japanese Cross-Sectional Study Randomly Sampled from a Basic Resident Registry," Journal of Clinical Medicine, vol. 10, no. 18, p. 4213, 2021. https://doi.org/10.3390/JCM10184213

[8] K. Otani et al., "Lumbar Spinal Stenosis Has a Negative Impact on Quality of Life Compared with Other Comorbidities: An Epidemiological Cross-Sectional Study of 1862 Community-Dwelling Individuals," The Scientific World Journal, vol. 2013, Article ID 590652, 2013. https://doi.org/10.1155/2013/590652

[9] S. Takahashi et al., "Epidemiological profiles of chronic low back and knee pain in middle-aged and elderly Japanese from the Murakami cohort," Journal of Pain Research, vol. 11, pp. 3161-3169, 2018. https://doi.org/10.2147/JPR.S184746

[10] T. Fujii et al., "Prevalence of low back pain and factors associated with chronic disabling back pain in Japan," European Spine Journal, vol. 22, no. 2, pp. 432-438, 2013. https://doi.org/10.1007/S00586-012-2439-0

[11] T. Abiko et al., "Occupational low back pain among Japanese caregivers: A large-scale cross-sectional study," Journal of Back and Musculoskeletal Rehabilitation, vol. 37, no. 4, pp. 1015-1024, 2024. https://doi.org/10.3233/BMR-230319

[12] M. Sato et al., "Factors and their age differences associated with low back pain among Japanese workers: a cross-sectional study," Industrial Health, vol. 63, no. 1, pp. 48-56, 2025. https://doi.org/10.2486/indhealth.2024-0067

[13] Y. Q. Wang et al., "Increased low back pain prevalence in females than in males after menopause age: evidences based on synthetic literature review," Quantitative Imaging in Medicine and Surgery, vol. 6, no. 2, pp. 199-206, 2016. https://doi.org/10.21037/QIMS.2016.04.06

[14] T. Aizawa et al., "Increasing Incidence of Degenerative Spinal Diseases in Japan during 25 Years: The Registration System of Spinal Surgery in Tohoku University Spine Society," Tohoku Journal of Experimental Medicine, vol. 238, no. 2, pp. 153-163, 2016. https://doi.org/10.1620/TJEM.238.153

[15] T. Tsujimoto et al., "Prevalence of lumbar spondylosis and its association with low back pain among community-dwelling Japanese women," BMC Musculoskeletal Disorders, vol. 17, Article 493, 2016. https://doi.org/10.1186/S12891-016-1343-X

[16] M. Sato et al., "Factors and their age differences associated with low back pain among Japanese workers: a cross-sectional study," Industrial Health, vol. 62, no. 6, pp. 428-436, 2024. https://doi.org/10.2486/indhealth.2024-0067

[19] Y. Asai et al., "Relationship Between Age-Related Spinopelvic Sagittal Alignment and Low Back Pain in Adults of Population-Based Cohorts: The ROAD Study," Journal of Pain Research, vol. 15, pp. 2115-2127, 2022. https://doi.org/10.2147/jpr.s339712

[20] M. Tariq et al., "Magnetic resonance imaging of lumbar spine in elderly patients of faisalabad division: age related changes and pathologies," 2025. https://doi.org/10.71000/tpwtz875

[21] Y. Aoki et al., "Prevalence of lumbar spondylolysis and spondylolisthesis in patients with degenerative spinal disease," Scientific Reports, vol. 10, Article 6739, 2020. https://doi.org/10.1038/S41598-020-63784-0

[23] Y. Wang et al., "Low Back Pain Incidence Trends Globally, Regionally, and Nationally, 1990-2019: An Age-Period-Cohort Analysis, Cross-Sectional Studies," Musculoskeletal Care, vol. 23, no. 1, Article e70056, 2025. https://doi.org/10.1002/msc.70056

[24] Y. Zhang et al., "Low back pain among the working-age population: from the global burden of disease study 2021," BMC Musculoskeletal Disorders, vol. 26, Article 87, 2025. https://doi.org/10.1186/s12891-025-08704-x

[25] Y. Wang et al., "The burden of low back pain in China and forecasted over the next 20 years: Estimates from the Global Burden of Disease Study 2021," Journal of Back and Musculoskeletal Rehabilitation, 2025. https://doi.org/10.1177/10538127251398406

[26] Y. Q. Wang et al., "Lumbar degenerative spondylolisthesis epidemiology: a systemic review with a focus on gender-specific and age-specific prevalence," arXiv: Tissues and Organs, 2016.

[27] Y. Wu et al., "Global burden of occupational ergonomic factor-induced low back pain, 1990~2021: data analysis and projections of the global burden of disease," Frontiers in Public Health, vol. 13, Article 1573828, 2025. https://doi.org/10.3389/fpubh.2025.1573828

[28] R. D. Meucci et al., "Prevalence of chronic low back pain: systematic review," Revista de Saúde Pública, vol. 49, Article 1, 2015. https://doi.org/10.1590/S0034-8910.2015049005874

[29] B. F. Walker et al., "Low back pain in Australian adults. Prevalence and associated disability," Journal of Manipulative and Physiological Therapeutics, vol. 27, no. 4, pp. 238-244, 2004. https://doi.org/10.1016/J.JMPT.2004.02.002

[30] S. Safiri et al., "The burden of low back pain and its association with socio-demographic variables in the Middle East and North Africa region, 1990–2019," BMC Musculoskeletal Disorders, vol. 24, Article 118, 2023. https://doi.org/10.1186/s12891-023-06178-3